「良さそうな物件を見つけた!」と思っても、勢いだけで購入してしまうのは危険です。収益物件には住宅購入とは異なる確認ポイントがあります。購入後に「こんなはずじゃなかった」とならないために、事前に確認すべき10のチェックポイントをご紹介します。
建物・物件に関するチェック
①築年数と耐用年数を確認する
建物には法定耐用年数があります。木造22年、鉄骨造(軽量)27年、RC造(鉄筋コンクリート)47年が目安です。築年数が耐用年数に近い物件は、減価償却が使えなくなるタイミングが近く、また大規模修繕の費用も増えてきます。
②修繕履歴と修繕積立を確認する
過去にどのような修繕が行われてきたかを確認しましょう。屋根・外壁・給排水設備などの大規模修繕が長期間行われていない物件は、近い将来に多額の修繕費がかかる可能性があります。区分マンションの場合は修繕積立金の残高も必ずチェックしてください。
③建物の構造と耐震基準を確認する
1981年(昭和56年)以降に建てられた建物は「新耐震基準」に適合しています。それ以前の建物(旧耐震)は、耐震診断の実施状況や補強工事の有無を確認することが重要です。
④室内の状態と設備の状況
可能であれば室内の確認を行い、水回り(キッチン・浴室・トイレ)の老朽化、床・壁の状態、エアコンの有無などを確認しましょう。
収益性に関するチェック
⑤現在の入居状況と賃料を確認する
現在の入居率と実際の賃料を確認してください。「満室」と書かれていても、オーナー知人など特殊な入居者が入っているケースがあります。また、現在の賃料が周辺相場より大幅に高い場合、退去後に賃料が下がる可能性があります。
⑥表面利回りと実質利回りを計算する
(年間家賃収入 − 年間経費)÷ 物件価格 × 100 = 実質利回り
⑦周辺の賃貸需要と競合物件を調べる
SUUMOやat homeなどの賃貸情報サイトで周辺物件を検索し、空室が多いエリアではないかを確認しましょう。
法的・権利関係のチェック
⑧土地の権利形態を確認する
土地が「所有権」なのか「借地権」なのかを確認してください。初心者は所有権の物件から始めることをお勧めします。
⑨用途地域と建築規制を確認する
将来建て替えを検討している場合は、現在の建物と同規模の建物が建てられるか確認が必要です。
⑩現在のローン残債と売主の売却理由を確認する
「なぜ売るのか」は重要な情報です。不動産会社を通じて売却理由を確認するようにしましょう。
まとめ
- 築年数・修繕履歴・耐震基準の確認は必須
- 表面利回りではなく実質利回りで判断する
- 入居状況と周辺の賃貸需要を必ず現地・データで確認
- 土地の権利形態と用途地域を押さえる
- 売却理由も含めて総合的に判断する
はじめのうちは、信頼できる不動産会社と一緒に物件を見ることが、失敗しない近道です。コアラ不動産では初めての収益物件購入を丁寧にサポートしています。お気軽にご相談ください。
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